初心者でもわかる。Rippleについてまとめてみた!

2017年5月からわずか半月で10倍近い値上がりをした仮想通貨として有名なRipple(リップル)についてご紹介しましょう。

このRippleは他の仮想通貨と比べても明確な違いのある非常に特徴の尖っている仮想通貨です。
Rippleの目指すもの特徴を紹介する前に、まずはRippleが何を目的にされた通貨であるのかについて考えていきます。
Rippleが目指しているのは、現実通貨・仮想通貨のどちらとも関係する媒介となる通貨というポジションです。
本来的にはRippleとはアメリカにある会社「Ripple Inc」が開発を進めている金融商品の決済・送金システムを指します。
決済・送金システムと言われるとピンとこない人も多いのではないでしょうか。
例えば、銀行で家賃の振り込みを行うことを考えてみましょう。
銀行における家賃の振り込みとは以下のような手順で行われています。
銀行で大家さんに10万円振り込む手続きをする⇒銀行がそれを承認する⇒大家さんが銀行から10万円受け取る権利を得る貯金とは、銀行からいくらまでお金を受け取る(≒お金をおろす、出金する)ことが出来るかという権利です。
このように銀行は実際のお金を動かすことなく、権利のやり取りをしています。
この仕組みを仮想通貨でも行おうとしているのがRippleです。
言うならば、仮想通貨の銀行を仕組みとして作ろうと考えているとも言えるでしょう。

Rippleの特徴①中央集権的

中央集権的な仕組みを採用している仮想通貨においては、ブロックチェーン技術に代表されるような参加者がそのまま管理者ともなりえる非中央集権的な仕組みを導入していますが、Rippleでは中央集権的な仕組みを導入しています。
これは、Rippleが持つ仕組みと大きく関係しているのです。
送金や決済という仕組みには必ず、対応するための責任のある機関が必要なため、必然的に中央集権的な仕組みを採用せざるを得ないのでしょう。

Rippleの特徴② 送金・決済のための手段である

Ripple自体には決済能力はない。
多くの仮想通貨にとっての目標は売買機能を持って、あたかも現実の通貨として利用できるようにするということでしょう。
しかし、Rippleは送金・決済のための手段である以上、Rippleを使って物を売買することは想定されていません。
ただ、送金の手段であるということもあり、金融商品をよくわかっている人であれば、「仮想的に他の通貨を売買できる」ということに気が付くでしょう。
結局、Rippleは本当の意味で、仮想通貨といえるかもしれません。

Rippleの特徴③ 日本国内大手のメガバンクが参入

すでに多くの企業がRippleを導入しているRippleのその送金システムについては、すでに多くの企業が導入を決定しています。
日本経済新聞から2017年7月に、三菱東京UFJ銀行やみずほフィナンシャルグループなどで構成する新送金システムの連合体にゆうちょ銀行と三井住友銀行が参加するというニュースが発表されました。
これにより、日本国内大手のメガバンクがすべてRippleに参入することが決定的となったのです。
他にもGoogle社やSBIバーチャル・カレンシーズ、Fortress Investment coやVastVenturesなどの大手企業が出資をしています。
Rippleを使った送金ネットワークは、意外とスムーズに生み出されるかもしれません。
Rippleの未来Rippleの未来はもう開かれているといってもいいかもしれません。
今までの金融システムよりも、はるかにスムーズでネットワークに強い送金システムは、金融商品を取り扱っている全ての企業並びに個人にとって需要の大きいものでした。
もしかしたら、仮想通貨がなくなってもRippleは存続するかもしれません。
その可能性について、ぜひ注目してみてください。

年間100回美術館に行ける生活を目指して日々何かしている、のんびり屋ライター。
金融・投資・ビジネス・芸術・カウンセリングなどを手掛けている。
仮想通貨については2017年から本格的に勉強を始める。
小さな資金で実際の取引も経験中。「何でもとりあえずやってみる」の意識が強い。