2018年、仮想通貨の価値は経済的なものを超えられるか?

2017年には仮想通貨全体の価格が飛躍的に伸びました。
仮想通貨売買で大きな利益を得た人も、新たに投資を始めた人も多いかと思います。
2018年、仮想通貨は新たな一面を見せてくれるのでしょうか?

仮想通貨は公平な取引ができる

2009年にサトシ・ナカモト氏が開発したビットコインの登場は、従来の経済活動に一石を投じるものでした。
如何なる中央機関も介さず、ネットワークに分散して取引履歴を保存できる新しい決済システムは、2017年多くの人々まで浸透していったのです。
しかしその話題の殆どはICO、ハードフォーク、デジタル経済など、投資や経済活動にまつわるものばかりだったと思います。

いかなる経済活動でも、発展していく上で社会貢献をしていくことが大切になります。
とくに仮想通貨やブロックチェーン技術は、これまでの設備投資などと比べるとずっと低コストで迅速に行うことができます。
さらにこれまでの仕組みだと資金提供や国際送金、データやアプリなどのコンテンツ配信は企業や大きな団体、中央機関を通さなければサービスを提供できないことが多くありました。
ブロックチェーンの仕組みを用いれば、規模の大小にとらわれることなくこれらの活動が自由に行えるようになると見られています。

ということは、ビジネス以外でもあらゆる分野で活躍させるためののためのシステム作りをしやすいということでもあります。

チャリティや人権を守るための活動との親和性

これまで仮想通貨は成長途中だったということもあり、投機目的としての面が目立っていました。
しかし、公正な取引を迅速に行うことのできる仮想通貨やブロックチェーンの仕組みは社会的な活動と親和性の深いものなのです。

寄付をたとえに出してみると、これまでの方法では法定通貨を様々な土地で寄付した後、企業あるいは団体の本部で集計して送られるという手段を取ることが多かったと思います。
これが外国同士で行われれば法定通貨を両替、国の中央銀行同士で手続き…など多くの手間やコストがかかってしまうので必要としている人に届くまで時間がかかってしまいます。
そこでブロックチェーンを使うと、ネットワークがある所なら何処からでも資金提供ができるので、作業の大幅な効率化が可能になるんです。
極端に言えば、困っている人を直接個人が支援することだってできます。

2017年9月には世界でも初めてのブロックチェーンを人道利用するためのサミットが開催されました。
そこで大企業の数々が、ブロックチェーンを用いて人道的に利用するプランを発表していったのです。

2018年に予定されている出来事

過去記事にもあるように2018年には、ユニセフがブロックチェーンを用いて寄付や難民支援をできるようにしたり、チャリティオークションに仮想通貨決済の導入が予定されています。
他にもマイクロソフト社が銀行口座を持っていない人でも、ブロックチェーンを利用してスマホがあれば資産管理できるシステムを作るなど計画を立てています。

さらに新しいニュースだと2017年12月にはあらたにビットコインのチャリティプロジェクトが始動する予定です。
ビットコインを大量に保有する個人が設立した運動で「パイナップル基金」というものです。
同基金のアドレスにはなんと5058BTCが保管されており、実に100億円を超えるほどの金額になります。

設立者は匿名を希望しているため詳しくはわかりませんが、すでに世界中の医療を充実させるためのWatsi、アフリカの砂漠地帯で清潔な水を飲めるようにするためのThe Water Projectの2つの団体にそれぞれ1億円の寄付をしています。

仮想通貨はマネーゲームの面が目立つところもありますが、このように人道的に使うための計画を立てる運動も徐々に広がりを見せています。

英語/美容/ダイエット/健康/映画/音楽がメイン。ライター等を勉強中。

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