ビットコイン、10日で約4兆円の資産を吸い込む -GoogleやFacebookの影響か?

ビットコインに資産が集中しているのが、話題になっている。
ビットコインはここ数ヶ月間下落トレンドから抜けなかったがある要因が出てきてレジスタンスラインから一気にブレイクし89万付近まで到達した。

仮想通貨の上昇条件としてアルトコインの資金を吸収するというのが毎回あるのですが今回もお約束通りアルトコインから資金が抜けビットコインに集中している。

ビットコインETFが大きく関与している

グーグルのアクセスランキングでビットコインETFが急上昇していることが話題になっている。
ビットコインETFとは簡潔にいうとビットコインが投資対象に含まれる上場投資信託のを指しその投資信託が証券取引所に一つの銘柄として上場し株などと同様に売買が行われる事を意味します。

この動きから仮想通貨全体が個人投資家から機関投資家(企業)にターゲットを変えてきたともとれます。

ビットコインETFはグーグルのアクセス数が爆発的に増加したが、上々は何処にもされていないのは事実です。
しかしながら一部メディアには既に情報が入ってきておりアメリカでETFは上場の申請を既に行なっているといわれている。

ビットコインETFがアメリカの証券所で上場された場合株式を購入している機関投資家の資金が一気に流れる事は間違いないと言えるので、価格は一気に跳ね上がる事は間違いありません。

それは個人の持っている資産よりも企業の資産の方が多く、機関投資家の資産が流れ込むという事は、土台がしっかりすると同時に今の様な急降下する相場は中々見られなくなっていくともいえます。

アメリカで上場した後は、仮想通貨の今までの歴史上日本でも上場することはほぼ間違いないといえる。

広告を禁止していたフェイスブックが動き出す

仮想通貨が大暴落した直後フェイスブックでは仮想通貨関連の広告を全てストップしていました。
しかしながら2018年6月に全面禁止の処置を取りやめ特別申請と審査をくぐりぬけたユーザーには広告を許可すると発表した。

これが意味することは、フェイスブック自身が仮想通貨の将来性や可能性を見いだしたともいえます。

アメリカの最大大手取引所のコインベースCEOを勤めるBrian Armstrong氏がツイッター上で広告がフェイスブックに掲載された事を報告し、私も確認しました。
コインベースは一般人からすると企業名すら聞いた事がない人が多いですが、国でいうと32カ国で2200万人のユーザー登録をもっているので、日本で有名といわれているNTTや日本郵便以上といっても過言ではありません。

グーグルの対応にも動きが出てきている

フェイスブックと同じくグーグルも仮想通貨関連の広告を全てストップさせたのはご存知だろう。
しかし仮想通貨の広告は推定30億円の利益をコンスタンスに上げていたこと、フェイスブックが仮想通貨関連の広告を一部許可した事でグーグルにも水面下で動きが出ているといっても過言ではない。

グーグルは幅広い年齢層、様々な国のユーザーをもっているので、ある程度の規制をかけた状態で許可する事は目に見えている。
何故ならグーグルの親会社であるAlphabet社は、その収益のおよそ84%を広告から得ている事から、資金が30億円他の企業に流れていくのは企業戦略上ありえないからである。

今後の動きとしてはグーグルが一部規制の解除且つビットコインETF上場が決まった所で大きく仮想通貨に資産が流れてくるといえる。
ビットコインETF上場が既にニュースで流れる頃には機関投資家が資金を入れた後なのでチャートを見て資金が入っていないか時価総額や仮想通貨自体の資産規模は幾らなのかを頭に入れておかなければならない。

なかおりん
仮想通貨専門で執筆しており、仮想通貨に関しては多くのメディアに関わってきました。そのため、用語解説や通貨の説明なども執筆経験があり、知識に関してもかなり熟知しています。
実際に仮想通貨の取引を毎日している事から皆様に新鮮な情報を届けることが出来ます。
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