仮想通貨全体の時価総額が2018年最安値を更新中、上昇トレンドに転換を上手くする事ができるか?

ビットコインの大暴落と同時にアルトコインも暴落がとまらず、2018年の最安値を更新しました。大暴落の背景にはビットコインETFの関係性があるようです。

米国の仮想通貨ヘッジファンド・マネジャーであるダン・モアヘッド氏は8日にインタービューに応えています。

数日前ビットコインETFの将来性で10パーセントから15パーセント値が上がりました。

投資家はビットコインETFに期待しているのが値にそのまま現れていました。

しかしながら数日前ビットコインETFについて悪材料が発表されました。
そのニュースとは、米国証券取引委員会(SEC)がビットコインETFの延期を決定し発表しました。
このニュースを目にした投資家は、ビットコインETFに対する期待が一気に裏返り不安要素に変わりました。
これに対して、ビットコイン強気派で知られる米調査会社ファンドストラットのトム・リー氏もビットコインについて色々な思考を巡らせている。

トム・リー氏は以前も仮想通貨が暴落した時に強気の姿勢を見せました。
今回もトム・リー氏はビットコインにかなり強気の姿勢を見せており、ビットコインETFの延期に悲観的になる必要がないと断言している。

トム・リー氏だけでなく、アメリカの有名のヘッジファンド・パンテラ・キャピタルのCEOであるモアヘッド氏もビットコインETFの延期について発言をしている。

ビットコインETFの価値は現在「銅」に今は位置付けられている。
モアヘッド氏は、ビットコインETFは勿論将来性があるが、直ぐに実現するものではない。
実現する為にはかなりの時間が必要になり、時間がかかるのも実現が技術的に不可能だからでなく、時間をきちんと要する事でビットコインETFが完璧な完成系に近づいていく。

そして、ビットコインは株やFXと違い歴史が浅いのでそれと同格に扱うのは間違いである。
ビットコインは初期のベンチャー企業と変わらないのでリアルタイム価格に一喜一憂する事なく、ビットコインの将来性に期待すべきであると発言しました。

金融庁が投資家保護に動き出す?SPINDLE(GACKTコイン)の暴落がとまらない

歌手で俳優のGACKTが中核メンバーとして広告塔を務めた事で有名になったSPINDLEですが、仮想通貨取引所に上場した後大暴落をしている。

一部では警視庁もGACKTコインを捜査対象にしているニュースも確認されたが、どこまでが真実かは確認できていません。しかしながら、警視庁が目を付けてもおかしくないレベルでの値の暴落、かつ詐欺紛いのコインといわれています。

野田聖子総務相の夫・文信氏もSPINDLEに関与していること、野田氏本人もGACKTと知り合いであり、その筋から関与したと考えられる。その他にもGACKTコインの運営側には過去に詐欺紛いな事をした人がたくさんいるというところも注意すべき部分である。

SPINDLEはなぜ問題になったのでしょうか?

SPINDLEは参加者が自分の資金と引き換えにSPDトークン(SPINDLEの通貨記号SPDの通貨引換証)を取得します。それを使い、ICOを行いプレセールという形で募集を開始しました。

タイミングも悪かったのですがコインチェック事件と重なり価格が元の値段の30パーセントにも満たなくなり、その後も価格の下落が止まらず今では10分の1以下になってしまっています。

しかしながらGACKTは広告塔、プロモーション的な役割で関与しているといってもCM的な存在を担っていたのと変わらないのです。

ただ、投資家からしたらGACKTに対するイメージは悪くなったでしょう。

なかおりんは仮想通貨専門のライターとして、多くのメディアに関わってきました。そのため、用語解説や様々な種類の通貨に詳しく、仮想通貨に関する相当な知識を有しています。
日単位で仮想通貨の取引を行っている事から仮想通貨の最新ニュースにも敏感で新鮮な情報を届けることを得意とします。
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