日本人が購入しているものは偽者?仮想通貨は法定通貨には勝てない

仮想通貨の取引層とは?

仮想通貨
仮想通貨は良くも悪くも情報で相場が大きく変動してしまいます。
2017年末、仮想通貨取引の4割は日本人によるものと発表されました。

仮にこの情報が正しいとなれば、日本人が仮想通貨を撤退した場合、仮想通貨の資金が4割減少するとも考えられます。

今現在日本人はビットコインやアルトコインに投資している人は350万人と言われています。

つまり仮想通貨は日本人が購入している事から価値が見出され、仮想通貨の価値はメディアによって作られたものなのではないのか?という指摘をする投資家も数多く存在します。

海外のCEOの発言では日本人はまがいものを購入して喜んでいるなどと皮肉な発言をしている人もいます。

その層は男性で30代から40代というデータもあり、自分の家を担保に借金をしても仮想通貨取引をしていたという事である。
そして仮想通貨の時価総額は日本人が借金をしてまで作り上げたといっても過言ではありません。
日本銀行も日本人の投資家は浅はかな金融知識で取引している人が多いとも言及しています。

何故利用される可能性が低いのか?
何故仮想通貨は法定通貨としての価値は見出せないといわれているのか?
特に有名なBISも仮想通貨に言及していたので共有します。

BISは仮想通貨自体本物の通貨にはなりえないと指摘しています。
そもそも仮想通貨は価格が安定していないので、法定通貨と同じ様に扱われることはないとも断言しています。

例えば50万でビットコインを購入して明日送金しようと寝てしまって朝起きたらビットコインの価格が10万円といった事もおこるのである。

最近では、ビットコインを使い不動産などが売買をしているケースも多く見られるが、不動産が持っているビットコインを市場に一度に流してしまうと必然的に時価総額が減りビットコインの価格が大きく下落します。

下落した場合、一般投資家も焦りが出て同時に売りに入るので、仮想通貨の下落スピードが増加します。

仮想通貨は法定通貨の変わりとしては、厳しいといわれていますが、国としての金融政策が崩壊している法定通貨よりもマシだと考え購入される流れになりそうです。

今後の仮想通貨の動きに期待します。

なかおりん
仮想通貨専門で執筆しており、仮想通貨に関しては多くのメディアに関わってきました。そのため、用語解説や通貨の説明なども執筆経験があり、知識に関してもかなり熟知しています。
実際に仮想通貨の取引を毎日している事から皆様に新鮮な情報を届けることが出来ます。
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