インテルがマイニングに革命を起こす?

日本でも有名な企業のひとつ、インテルがマイニング時の電力を抑える為の特許を申請したことが分かりました。

先日、ビットコインの総供給量の80%が発掘済みというニュースも話題となりました。

一体インテルはどのような製品を開発したのでしょうか?

アメリカで特許を取得

未発掘のビットコインがあと残り20%となったということは、マイニング難度もさらに上がっていくということを意味します。

これまでもマイニング時にかかる電力消費は問題視されており、このエコの時代に環境災害だ。と揶揄されることも多くあります。

とある機関が行なった試算によるとビットコインがひとつの国だった場合、42位に位置するほど電力がマイニングによって消費されているそうです。

42位と聞くと多いのか少ないのか分かりにくいかもしれませんが、2015年のランキングではスイスが位置しています。

インテルが開発したハードウェアを含むSystem-on-a-Chip(SOC)は、マイニングにかかる電力を35%抑えることができるそうです。

インテルは、ビットコインのマイニング方法について「総当たり方式で全体をくまなく探索」しているため、効率が良くないとしてマイナーたちの問題を解決するためにSOCが開発されたと語っています。

SOCはハッシュあたりの電力消費をミニマムにして、最大の性能を発揮できるようにする。と期待されています。

特許出願についてはASICについて記載されていますが、他のデバイスやプラットフォームでも適用できるとされています。

この研究にはインテルのみならず、韓国のサムスン電子や中国の企業とも技術提携しています。

インテルは医療進出にも意欲的

インテルが仮想通貨やブロックチェーンに関連した製品開発を行ったのはこれが初めてではありません。

医療機器の診断や画像診断にAI(人工知能)が掲載されいることもあり、大手企業が続々とブロックチェーン専用部署を新設しています。
インテルも例外ではなく、2017年には「intel HAP」という遠隔医療用のプラットフォームを発表しています。

もともと遠隔医療用のアプリケーションは開発され、実用化されていましたが問題も多くありました。

  • 製品寿命が少ない
  • OSのアップデートでアプリが動かなくなる
  • 製品モデルが短期間で変わる

などが原因で、一般ユーザーには不便な面もたくさんあったのです。

基盤となるシステムにブロックチェーンを用いることで、安定した遠隔医療システムが確立できる。とインテル社のヘルスケアIoT担当は語っています。

遠隔医療だけでなく、血圧モニターなどの周辺機器に対応します。
データ管理のセキュリティ対策もされているなど、ユーザーに向けた対応も行なっています。

IntelHAPは退院した患者向けに、通院を楽にするために開発されたものですが、測定・投薬・入院歴データが管理できるため、海外で診察されるときも簡単にデータ共有ができるのでかなり便利だと思います。

たとえば、甲殻類アレルギーのある人は錠剤によっては飲めないこともあります。以前服用した薬でなんらかの副作用が出るなどの経験を持つ人もいます。
それを外国で伝えるのは難しいので、このようなプラットフォームが使えるのはいいですよね。

電力が抑えられるようになる?

今回のインテルの製品の他にも、マイニングチップは日々進化しています。
製品以外にもグリーンエネルギーの活用なども視野に入れる動きもあり、電力が大量にかかる。というイメージがあったマイニングが変わっていくかもしれません。

機器や電力供給が進化したら、またProof of workが取引承認のアルゴリズムに用いられることが増えるかもしれません。

英語/美容/ダイエット/健康/映画/音楽がメイン。ライター等を勉強中。

linea

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