Internet of Thingsが今後流行ると海外メディアが報道?

IOTAとは


IOTAとは2016年に公開された仮想通貨となっており、IOTAという名前にも含まれている通り、IoTデバイス間での決済に最適化された仮想通貨となっています。

IoTとは「Internet of Things」の略となっており、パソコンだけではなく車や家電製品など身の回りのあらゆるものをインターネットと接続するという高層となっています。

これによって世の中の自分に関わってくる全てのものの情報管理が効率的になるということです。

最近で言えば、話しかけると音楽をかけてくれたり、受け答えをしてくれたりするスマートスピーカーが人気になってきましたが、これもIoT商品の一つです。

IoTは利便性も高いため、多くの人が利用したいと考えるのは必然ですが、これを仮想通貨にて実装しようとすると大きな手数料がかかってしまうということになります。

仮想通貨はセキュリティを高めるために分散型の承認システムを採用しているため、データの整合性が取れなければデータを書き換えることができない仕組みになっています。

これをマイニングと言いますが、マイニングはリアルタイムで行うことは難しくなっており、リアルタイムで行うとなると高い手数料が必要となります。

この問題を解決したのがIOTAの「Tangle」という技術です。「Tangle」は従来の仮想通貨と同様の分散型システムですが、データの整合性を承認するマイナーは取引する者同士で良いという設定をしていることから承認作業が素早く終わります。

IOTAはこうした独自のアルゴリズムを利用することによってセキュリティ対策を行っており、リアルタイムの支払いを可能にしています。加えて通信に関しても効率化することができて、手数料も無料化が実現しました。

しかし、この技術はまだ完成ではありません。これからも開発は進められていくため、優れたプロジェクトとなっていくことでしょう。

優れたプロジェクトになっていくと同時に一つ欠点が生まれました。それはIOTAのシステムがあまりにも複雑になってしまったことです。

これによって、少しだけ重たいシステムとなっているため、今後はシステムの軽量化も検討していかなければいけません。

IOTAは業務提携先も豪華

世界中でIoTの製品が販売されていることからIOTAにも注目している企業も多いです。IoTに興味を示している大企業が業務提携を結んでいることが多く、日本でもその動きが見られています。

日本の大手企業である富士通とも業務提携を結んでおり、IOTAを企業の新たな標準プロトコルとして採用する方針を発表しており、工業生産環境監査証跡やサプライチェーンの信頼性がさらに高められていくことが求められています。

世界的に有名なテック企業であるサムスン社も「データマーケットプレイス」の開発に関してIOTAとの提携を発表しています。これに加えて自動車会社からはフォルクスワーゲンが提携しています。

このようにIOTAは大手の企業がバックについているため、これから先伸びていくことも期待できますし、開発の資金が必要となってもバックから資金が降りてくるということも期待できるのではないでしょうか。

これほど大手の企業と業務提携を結んでいる仮想通貨はそこまで多くはないため、今後のIOTAの動向や業務提携している企業には注目していく必要があります。

実用的な仮想通貨


仮想通貨は実現性の低い仮想通貨も多くなっており、その背景にあるプロジェクトがうもれてしまっている仮想通貨もあります。価格の面ではなく、プロジェクトがどのような需要で行われているのかという点には注目する必要があります。

今回紹介したIOTAは仮想通貨の中でもより現実的で身近なものと結びついているIoT製品が背景のプロジェクトとなっている仮想通貨であるため、仮想通貨に触れていない人でも身近に感じることができるような仮想通貨となっています。

このような仮想通貨を熟知しているユーザー以外も巻き込めるような仮想通貨がこれからは生き残っていくのではないでしょうか。

なかおりん
仮想通貨専門で執筆しており、仮想通貨に関しては多くのメディアに関わってきました。そのため、用語解説や通貨の説明なども執筆経験があり、知識に関してもかなり熟知しています。
実際に仮想通貨の取引を毎日している事から皆様に新鮮な情報を届けることが出来ます。