ソニー、アメリカでブロックチェーン関連の特許2つを出願

日本の大手企業ソニーが、ブロックチェーン運用と維持に関する2つの特許を申請していることが、米国特許商標庁(USPTO)の公開した文書によって明らかになりました。

ソニーによる2件の出願文書の主な内容は、「分散台帳維持のための手法と電子ノード」及び「デバイスとシステム」と記されています。これは、同社が今後の製品にこれらのデバイスを組み込むための準備段階でもあるということです。

分散型台帳を維持するための電子ノードと方法

1件目の出願文書には、ソニーが「マイニング・プロセス」と呼称する、「分散型台帳を維持するための電子ノードと方法」と題された特許です。この特許には、ブロックチェーンに基づいた電子ノード(ブロック)の維持に、1つのデバイスが担う方法が記されています。複数ないし少なくとも1つのブロックをデバイスが担うということになります。

これは、ソニーが独自の仮想通貨を発行しようとしていることを表すものではありませんが、これらの発明がその目的を果たすためにも利用できることを主張することによって、独自の仮想通貨を発行する可能性については保留にしているとみられています。

デバイスとシステム

2件目は「デバイスとシステム」と題されており、少数のノードしか持たないネットワークのセキュリティリスクに焦点が当てられています。これは、複数あるいは1つの仮想ノードを分散型台帳に組み込むことで、ブロックチェーンを維持する方法を提案しています。

つまり、組み込むことにより、デバイスの数が少ない場合でもブロックチェーンの堅牢性を確保することができるようです。複数のデバイスがダウンした場合でも、仮想ノードが機能することによりブロックチェーンの堅牢性は維持できるということです。

ソニーは、ネットワークはプライベート型かパブリック型になる可能性を示唆しており、ソニー独自のソフトウェアまたは「Hadoopのような分散型データベース技術」のいずれかに依拠することになるかもしれないとしています。

日本の巨大老舗企業ソニーは、これら2つの特許を通し、ブロックチェーンの技術を補う新しいシステムを普及させ、ブロックチェーンハードウェア構造の改革を行っていくようです。

本文の通り、この2つの特許はブロックチェーンの仕組みをより盤石にさせる内容です。ブロックチェーン上のブロックとしてデバイスの1つを担わせる方法や、仮想ノードをブロックチェーン上に組み込みその堅牢性を維持させるなど、どれも革新的なものばかりです。

今後のブロックチェーン技術の発展に注目していきたいです。

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